経口避妊薬の処方など避妊サービスを利用する米国人女性が増加していることが、新しい全国調査によって明らかにされた。
米ガットマッチャーGuttmacher研究所（ニューヨーク）のJennifer J. Frost氏らは、1995年と2002年に実施された全米家族調査（NSFG）の結果を検討し、性および生殖に関する医療サービスの利用パターンと傾向を調べた。調査は15～44歳の女性を対象に質問票を用いて行われ、過去12カ月間に13種類のサービスを利用したかどうかを尋ねた。
調査の結果、避妊サービスの利用率は、1995年の36％から2002年には41％に増加していたが、STD（性感染症）検査やPapテスト（膣粘膜塗抹標本試験）も含む、性および生殖に関する医療サービス全体の利用率に変化はなく74％であった。回答した女性の76％はほとんど民間の医療提供者によるサービスを利用しており、約4分の１は公立診療所など公的医療機関を利用し、より幅広いサービスを受けていた。
Frost氏は、今回の知見について期待が持てるとしながらも、改善の余地はまだあると述べ、「避妊サービスの利用が増えたのは、不妊手術が減少し、別の避妊方法が必要となってきたため。また、公的資金で賄われている診療所は、低収入の女性の大きなニーズを満たし、非常に重要なサービスを提供している」と説明している。知見は、米医学誌「American Journal of Public Health（公衆衛生学）」10月号に掲載されている。
全米家族計画連盟（PPFA）のVanessa Cullins博士は、民間の医療提供者が避妊に対するニーズに的を絞りつつある点を指摘し、「民間の医療提供者は公立診療所に学ぶべきである。公的資金で賄われている診療所は、避妊だけでなく、常に避妊へのアクセス、妊娠検査、STD関連のケアを行っている」と述べている。（HealthDay News 8月13日）
http://www.healthday.com/Article.asp?AID=618431
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