米国内科学会（ACP）と米国疼痛学会（APS）は、非特異的な腰痛に対し、MRIやCTなどの画像診断や他の診断検査をルーティーン（日常的）に実施すべきではないとする新しい合同ガイドラインを発表した。
今回のガイドラインには、プライマリー・ケア医が、患者情報を初診時に収集し、解釈するための、指導内容が含まれている。それによると、患者は下記の3種類のカテゴリーに分類される：
・患者の85％を占める非特異的な腰痛。
・脊柱狭窄、坐骨神経痛、脊椎圧迫骨折など脊柱の疾患が原因と疑われる腰痛。
・癌（がん）など、特定の疾患が原因と考えられる腰痛。
同ガイドラインは、医師はMRI、CT、X線診断などの診断検査は、重篤、もしくは進行性の神経障害や感染症、癌などが疑われる場合にのみ実施すべきだとしている。ガイドラインは、米医学誌「Annals of Internal Medicine」10月2日号に掲載された。
また、今回のガイドライン策定メンバーである専門医らは、急性、および慢性腰痛に対する薬物療法と非薬物療法もレビューしており、APSのRoger Chou氏は「レビューしたほぼすべての薬剤では、効果は認められるもののリスクも存在する。また、薬物療法を望まない患者には、鍼（はり）、脊椎整復術、マッサージなどの非薬物療法があるが、ファーストライン（第一選択）治療として推奨できるほどの効果が認められたものはない」と述べている。（HealthDay News 10月2日）
http://www.healthday.com/Article.asp?AID=608647
Copyright © 2007 ScoutNews, LLC. All rights reserved.
歯のインプラント治療は、歯根管（root canal）治療に比べてより多くの継続治療（follow-up treatment）を必要とすることが、米国の研究で明らかにされ、インプラントを検討する前に自然歯（natural teeth）を保存するためのあらゆる努力をすべきであることが示唆された。米アラバマ大学バーミングハム校（UAB）のJames ...
今すぐ、ケータイでアクセス！
健康美容ニュースの全ての記事がケータイで読める様になりました！
