日本発芽玄米協会(事務局神奈川県横浜市、池森賢二会長)は14日、都内で2008年度の事業計画を報告した。
最初に昨年度の収支決算、事業報告した池森会長は「本当に販売するのが難しい商品」と芳しくなかった2007年度を振り返った。
昨年度は約8000万円を投じ、発芽玄米の普及啓蒙活動を積極展開。さまざまなイベント、プロモーション活動などを通じ、発芽玄米のすばらしさをPRした。着実に認知度もあがり始めたが、販売面では苦戦が続いた。それでも池森会長は「今期は発芽玄米を取り巻く市場環境が良化している」と語り、協会として活動量を増やしていくことを明かした。
具体的には、秋口をメドにした発芽玄米加工食品展の開催、2007年2月に制定した自主規格基準の運用事業の開始、発芽玄米健康ガイドブック普及版の発行と広報活動の強化、現物弁済米の利用促進ならびに代理入札の実施、QRコード等の配布による一般ユーザーとのダイレクトコミュニケーションの実現など、だ。こういった活動強化に伴い、同協会は年会費のアップを決定した。
今年に入り、小麦をはじめとする食料の高騰が加速。米が見直され、発芽玄米も再脚光を浴びつつある。さらにメタボ健診のスタートで、血糖値の改善作用などが報告されている発芽玄米が見直され始めている。
「普及させることが難しいものだが、今はいろいろな状況が変化していく中でチャンスが到来したと考えている。このチャンスを生かし、今期は思い切り普及させたい。ようやくその時期がきたのではないか」と池森会長は、今年度の抱負を力強く語った。
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