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社福協 / 「第8回健康食品フォーラム」で国センの調査役らが講演

　社福協は26日、「第8回健康食品フォーラム」を開催した。

　フォーラムでは、（独）国民生活センター・商品テスト部の宗林さおり調査役が、「健康食品の位置づけをどう捉えるか－食品と医薬品の間で－」と題し講演。大都市に住む主婦1899人に聞いたアンケート結果を発表。気になる健康情報の1位は生活習慣病（48.7％）、2位は肥満（39.1％）、3位は老化（38.8％）、4位は骨粗鬆症（36.8％）、5位はコレステロール（36％）だった。健食購入時に参考にすることは、パッケージなどの説明が50.1％と最も高く、以下原材料表示、栄養成分表示、トクホマークなど、友人・知人の勧め、製造者名・販売者名、原産国表示と続いた。購入先や入手先はスーパー・薬局の店頭が60.9％と最も高く、通販が37.7％、友人・知人からが19.6％、コンビニ店頭が10.0％だった。購入費用は1000～5000円未満が40.0％と最も多く、5000～1万円未満が26.3％となった。

　また、医薬品にも健康食品にも利用される“アロエ”や“メリロート”、“高麗ニンジン”の例を挙げ、健康食品によっては有効成分が医薬品以上に含まれている例や逆に有効成分が非常に少ない例もあることを指摘。有効成分量の正確な表示が必要だと強調した。健康食品に関する相談件数も落ち着きを見せており、「健康食品の中には身体への生理作用が明らかになっている成分を含んでいるものも多くある」と健食業界に好意的に発言。ただし、“大豆イソフラボン”など上乗せ上限値が設定しているにも関わらずそれを超える商品が多い現状も挙げ、安全性や品質の確保が課題だとした。

　（独）国立健康・栄養研究所の渡邊昌氏は「サプリメントの開発にむけて」をテーマに登壇。コホート集団による正確な摂取量とエンドポイント（疾病の発症率など治療行為の意義を評価するための評価項目）の相関を表すフードファクターのデータベース作りに取り組んでいることを発表。コホート調査による“カテキン”、“イソフラボン”、“カロテン”、“ケルセチン”などの“ファイトケミカル”と疾病の相関関係を示した。

　栄養疫学の21世紀に向けたパラダイムシフト（価値観の移行）として、（1）非栄養素機能性食品因子の健康影響の解明、（2）未知の機能性食品因子の発見とその体内動態との関連、（3）食生活パターンの分析、（4）食品因子の組み合わせによる疾病予防――が必要だと強調した。そして21世紀はテーラーメイドニュートリションの時代だと結論付けた。