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中国消費者の季節性アレルギー性疾患に関する調査


[2010/06/09]

医療分野専門のマーケティングリサーチ会社であるティー・エム マーケティング株式会社(本社:東京都千代田区神田練塀町3番地、代表取締役社長:仁司与志矢)は、中国の消費者を対象とした「中国健康行動調査」内で「季節性アレルギー性疾患」に関する調査を実施し、このほど結果をまとめました。

中国健康行動調査は、インテージグループの中国市場調査会社・上海聯恒市場研究有限公司が企画した自主調査CCSS(China Consumer Sentiment Survey)の一部として調査しました。CCSSは主に消費財や金融商品に関する消費者情報を確認する調査であり、中国30都市にて実施しています。

■調査の目的と内容

中国は日本とは医療システム、医療保険制度が大きく異なるため、消費者の健康に対する意識や行動に関する、

「どの様な自覚症状を、どの程度の国民が健康問題と認識するのか?」

「その結果、どの様な対処方法の選択をするのか?」

「その行動を行った理由は何か?」

といった疑問に対する足がかりとなる情報を得るべく「中国健康行動調査」をCCSSに合わせて企画、消費者の自覚症状をベースに調査を実施しました。

確認する自覚症状は月ごとに異なり、4月実施の調査対象として「季節性アレルギー性疾患」の自覚症状に対する情報を確認しました。

※「自覚症状」を示す表現は、製薬会社数社に協力を依頼しそのアドバイスを元に作成。

※「自覚症状」である為、必ずしも何らかの疾患に確実に結びつく回答であるとは限らない。

■調査概要

調査対象エリア :中国30都市

調査期間 :2010年4月2日〜18日

調査手法 :電話調査(RDD:Random Digit Dialing)

有効回答数 :1071サンプル

調査対象者 :18歳から64歳までの消費者

【年齢・男女別回収数】

全体:1,071人

年齢:

18-29歳 361人

30-39歳 299人

40-49歳 205人

50-59歳 153人

60歳以上 53人

性別:

男性 581人

女性 490人

【調査結果】

分析者:ティー・エム マーケティング株式会社 企画分析2部 岩田 智一郎

1.「季節性アレルギー性疾患」の自覚症状の有無(SA:単一回答)

「最近1年間に、眼や皮膚に季節性の痒みを感じたり、クシャミや鼻水が止まらない事があった。」への回答は、197s(18.4%)の回答者が「自覚症状あり」と答えた。

各年齢・男女別の回答に大きな違いは見られなかった。

2.対処方法に関して(MA:複数回答)

自覚症状に対する対処方法としては「医療機関を受診(41.1%)」が一番多く、次いで「OTC医薬品を使用し自分で対処(34.5%)」、「特に何もしなかった(26.4%)」と続いた。

医療機関受診についての詳細(MA)をみてみると「1級病院を受診(18.8%)」が多く、「2級病院を受診(11.2%)」「3級病院を受診(11.2%)」「中医学病院を受診(11.7%)」であった。

対処方法に関しては年齢別で異なる傾向が見られた。29歳以下では「特になにもしなかった」が他の年齢層より多い傾向があったが、50歳以上では2・3級病院より「1級病院へいく」「民間療法で対応する」「特に何もしなかった」が他の年齢層より多い傾向にあった。

これは、若年者は健康への対応意識が低く、高齢者は旧来の方法で対処するという、世代意識の差の表れであると考察される。

※中国の医療施設は規模や医療水準によりランク付けされており、3級(甲種)病院が最上位のランクとなり、2級、1級とランクが下がる。

3.医療機関の受診理由に関して(MA:複数回答)

「OTC医薬品で症状が改善できなかった(35.4%)」「その症状が重大な病気でないか心配になった(34.1%)」「健康診断で異常を指摘された(34.1%)」がほぼ同じ回答率となり、より高い治療効果を求めて自己対応から医療機関の受診にシフトする構図が推察される。

一方、メディアの影響を確認する項目は「雑誌や新聞の情報(7.3%)」「インターネット(7.3%)と、当初の予想より低かった。

≪総 論≫

本調査での症状を経験する患者の「自覚率、行動、理由」の結果は、厚生労働省の情報や、株式会社インテージ実施の「生活健康基礎調査」の調査結果など、日本国内における「季節性アレルギー性疾患(花粉症)」に関する各種報告の内容に近い傾向が見られた。特に「医療機関への受診率」「OTC医薬品の使用率」はほぼ同率と言える。また、「OTCから医療機関受診へのシフト」「健康診断の結果」などより高い治療効果を求める傾向も見られる。

今回の調査の調査対象者が都市部住人であることは留意すべきではあるが、近年の生活水準の上昇、医療システムの充足に伴い、消費者の健康意識が高まることで、中国においても日本国内と同様の医療へのニーズが存在する可能性がある。

【ティー・エム マーケティング株式会社】 http://www.tmmarketing.co.jp/

ティー・エム マーケティング株式会社(本社:東京都千代田区、設立年月日:1994年12月15日、代表取締役社長:仁司与志矢)は、ヘルスケア領域のマーケティングリサーチに精通したリーディングカンパニー。インテージグループの一員です。

【上海聯恒市場研究有限公司】 http://www.hyperlink-china.com/

上海聯恒市場研究有限公司(本社:上海市静安区、設立年月日:1997年8月6日、総経理:謝 巍)は、上海、北京、広州に拠点を持ち、中国市場に進出している欧米の有力外資系企業、および中国国内企業を顧客とする総合市場調査会社です。2009年10月よりインテージグループの一員です。

【株式会社インテージ】

株式会社インテージ(市場名:東証1部・4326、本社:東京都千代田区、設立年月日:1960年3月2日、代表取締役社長:田下憲雄)は、国内マーケティングリサーチのパイオニア、業界リーダーです。当社はインテージグループ各社とともに、お客様のマーケティング活動とビジネスプロセスの最適化に貢献する「インテリジェンスプロバイダー」として、強固で高品質なマーケティングリサーチ基盤に、インターネットに代表される高度で最先端のITソリューション技術を融合、コンサルテーション機能も付加し、お客様が日々直面する経営課題への「最適解」を提供しています。

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