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自閉症の定義変更にあたり専門家らが慎重に対応


[2012/01/30]
自閉症の定義変更にあたり専門家らが慎重に対応

自閉症の新しい定義が今年(2012年)後半にメンタルヘルス専門家に採用されれば、自閉症と診断される人数が減少する可能性が高まる。医師らはこの変更の意義を確信しているわけではないが、自閉症患者の生活や治療にあたる専門家に影響することで意見が一致しており、医療や教育、社会福祉を受ける人数に影響が及ぶ可能性があるという。

新しい定義では、現在用いられているアスペルガー症候群、自閉症スペクトラム障害、広汎性発達障害(PDD-NOS)という3つのサブタイプに代わり、1つの診断カテゴリー、つまり「自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder)」が採用される。この定義は、米国精神医学会(APA)が指名した専門家委員会が草案を作成中で、今年末までに最終的な形にまとめられる予定の「精神疾患の分類と診断の手引(DSM)」第5版の一部になるとみられる。

米国における自閉症の推定率は1980年代以降急増しており、近年の数値では小児110人あたり1人にみられる。症例数が実際に増加しているという専門家がいる一方で、明確な診断ガイドラインがないためであると指摘する専門家もいる。自閉症は複雑な神経発達障害であり、典型的な症状には他人との意志疎通が困難、社会的関係形成不能、反復運動、自虐行為などがあるが、原因は依然として不明である。

新しい定義では、一般に高機能自閉症とされるアスペルガー症候群とPDD-NOSは削除される。米ニューヨーク・タイムズ紙によれば、最近(1月20日)アイスランド医師会の会議で発表された研究では、1993年の論文で自閉症と診断された小児および成人372人の半数弱(45%)が新しい基準に適合すると推定している。

米オーティズム・スピークスAutism Speaks最高科学責任者であり、米ノースカロライナ大学チャペルヒル校精神医学教授のGeraldine Dawson氏は、「これは学際的な課題(academic exercise)ではない。この診断基準の変更は人々の生活に実際に影響を及ぼすことになる。新基準の実施は非常に慎重に開始し、サービスを受けられる人に対する影響を監視しなければならない。科学的な観点から、診断基準の変更は理にかなっている。サブカテゴリーは病因の点から意味を持たず、推奨される治療を区別する必要もない」と述べている。別の専門家は「偉大な試みだが、近年の自閉症の有病率の推定が正しいかどうか確証はなく、専門家の意見は分かれている。今回の診断基準変更の影響は時間が経過してみないと分からない」としている。(HealthDay News 1月20日)

http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=660944
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