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新しいADHDガイドラインでは就学前児童と十代後半も診療対象に


[2011/10/24]
新しいADHDガイドラインでは就学前児童と十代後半も診療対象に

注意欠陥多動性障害(ADHD)の診断および治療の対象年齢を4〜18歳に拡大した、米国小児学会(AAP)の新しいガイドラインが発表された。AAPは最年少の小児には、ほとんどの場合、薬物療法よりも行動療法を用いるよう強調している。このガイドラインは、米ボストンで開催された同学会年次集会で発表されるとともに、医学誌「Pediatrics(小児科学)」11月号に掲載予定。

主著者である米オクラホマ大学健康科学センター(オクラホマシティ)小児科教授のMark Wolraich氏は、「従来のオリジナルのガイドラインはエビデンス(科学的根拠)のある6〜13歳が対象であった。就学前児童や青年に関してより多くのエビデンスが入手可能となったため、適用範囲を拡大できた。このガイドラインは小児科医に、ADHDの定義を満たさない不注意や多動性(過活動)の問題に対する治療の推奨事項も示している」と述べている。

米国では500万人以上の小児がADHDと診断されており、患者には不注意、衝動および多動性の徴候がみられる。その治療には薬物療法または行動療法、もしくはその両方がある。可能であれば、薬物療法と行動療法の併用が最良の選択であるという。

新しいガイドラインでは、4〜6歳の年齢群の小児は重大な問題がない限り、まず行動療法を試みるよう推奨している。必要であれば、薬物療法は後で追加できる。また、ADHDが慢性疾患であることを小児科医が認識する必要があり、症状を抑制するための治療はあっても治癒はしない点を強調している。

Wolraich氏は「低年齢群のアウトカム(転帰)に関するエビデンスは少ないが、深刻な問題があれば、就学前の治療開始がより良い転帰につながることが期待される。また、適用年齢を18歳まで拡大した理由の1つは、ADHDが青年期、さらに成人でも持続することを示す研究が増加したためである。ADHDは慢性疾患である。症状は経時的に変化し、子どもの発育に伴い、治療の変更を検討する必要がある」と述べている。

米ニューヨーク大学小児研究センター(ニューヨーク)のRichard Gallagher博士は、「小児が危険な状況に陥るか、同年代の小児や成人と適切に関われないという問題を示す場合、薬物療法は非常に有用となりうる。慎重にモニターすれば、薬物療法は多くの小児にとって安全である」と述べている。(HealthDay News 10月16日)

http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=657877
Copyright (c) 2011 HealthDay. All rights reserved.

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