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利益相反が心疾患診療ガイドラインの信憑性の懸念材料に


[2011/04/06]
利益相反が心疾患診療ガイドラインの信憑性の懸念材料に

最近の心臓病学診療ガイドラインの著者およびレビュアー500人近くのうち半数以上が製薬会社や他の企業との結びつきによる利害の衝突、いわゆる利益相反(conflict of interest)を報告していることが、新しい研究で明らかになった。診療ガイドラインは標準治療として採用され、医学研修プログラムで教えられることが多いため、このことは厄介な問題である。

米ペンシルベニア大学(フィラデルフィア)のTodd B. Mendelson博士らは、2008年に発行された最新の米国心臓病学会(ACC)/米国心臓協会(AHA)診療ガイドライン17件について検討した。その結果、これらのガイドライン作成に関与した498人のうち277人(56%)が利益相反を報告した。

最も一般的なタイプの利益相反は、製薬会社などの顧問または諮問委員会のメンバーであること、研究助成金を受けていること、スピーカーズビューロー(speaker's bureau)や名誉職であること、株式を所有していることであった。これらの結びつきを介して、営利企業では510社が17件のガイドラインに関与していたが、非営利組織では18団体のみであった。

Mendelson氏らは「最新のACC/AHAガイドラインの勧告の多くが臨床試験のデータよりも専門家の意見に基づくことを考えれば、今回の知見は特に懸念材料となる。ただし、ガイドライン1件あたりの企業数が平均38社(範囲2〜242社)ということなので、複数の異なるガイドラインで報告されている企業数は少なく、1社がガイドライン17件のうち7件で最も多く報告されていることに比べれば、おそらくそれほど突出はしていない」と述べている。

研究結果は、医学誌「Archives of Internal Medicine(内科学)」3月28日号に掲載された。(HealthDay News 3月28日)

http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=651281
Copyright (c) 2011 HealthDay. All rights reserved.

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