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アルツハイマー病の急増に対し世界的な対応を要す


[2009/09/28]

アルツハイマー病の急増に対し世界的な対応を要す

アルツハイマー病の有病率が急増しており、来年(2010年)には世界の認知症患者数は3,560万人となり、2005年以降10%増加するとの予測が、国際アルツハイマー病協会Alzheimer's Disease International(ADI)によって発表された。

ADIの新しい「2009年世界アルツハイマー病レポート(World Alzheimer Report)」によれば、認知症の発生率は20年毎にほぼ倍増し、2030年には6,570万人、2050年には1億1,540万人に達するという。認知症は、記憶、学習、見当識、言語、理解、判断など知的能力の進行性の低下が特徴。最も一般的な認知症であるアルツハイマー病は致死的で、患者は主に65歳以上である。

ADI会長のDaisy Acosta博士は「各国政府は認知症に関連する社会的、医学的、経済学的問題に留意し、対処しなければならない。各国の平均余命は伸びており、認知症の患者数が増加する」という。今回、世界の21地域で実施された147の研究データを分析した結果、有病率の上昇は低中所得国で最も速かった。西欧、南アジア、ラテンアメリカは2005年時点の推定値よりも高く、北米はわずかに高いのみであった。

また、2010年には認知症症例の半数以上(57.7%)が低中所得国で発生し、2050年には70.5%に跳ね上がると予測している。今回の報告は、アルツハイマー病や認知症の患者とその家族、介護者のニーズを満たすために各国の政府や医療制度が直面している課題を強調している。費用は世界で年間3,150億ドル(約28兆3,500億円)と推定され、介護者の最大75%に介護による有意な精神疾患、15〜32%に大うつ病が認められるという。

Acosta氏は「認知症を正常な加齢の一部としてとらえている低所得国は、疾患に対する認識を向上させる必要があり、米国などの裕福な国は認知症患者の問題に対処する計画が必要である」という。同氏らは、今後20年間で北アフリカや中東などの地域では認知症症例が125%増加すると予測している。

米アルツハイマー病協会(AA)会長のHarry Johns氏は「米国にはアルツハイマー病に対する国家的計画がないため、研究や治療が遅れている」と指摘。別の専門家は「かつて米国、日本、欧州など先進国のみの問題であった高齢化がアジアやラテンアメリカでも急速に進んでいる。認知症増加に対処するための世界的な努力が必要である」と述べている。(HealthDay News 9月21日)

http://www.healthday.com/Article.asp?AID=631149
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