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サプリメントをテーマに日本健康科学学会がシンポジウム


[2006/02/01]

サプリメントをテーマに日本健康科学学会がシンポジウム
日本健康科学学会は28日、東京医科大学(東京都新宿区)で日本健康科学学会シンポジウム「健康維持のためのサプリメントの理解と適切な使用―科学的に検証された情報提供と選択―」を開催した。会場には約250名の参加者が集まった。 シンポジウムIは「サプリメントに関する国際動向」と題して行われた。その中で、ダニスコジャパン(株)浜野弘昭学術・技術担当最高顧問はコーデックスや欧米の健康食品に関する動きを紹介。「コーデックスの決定は日本の制度にも強い影響をもたらす。また、ヨーロッパはとりまとめが遅れているが、その動向にも注意を払っていくべき」と、述べた。例として、疾病リスク低減表示がコーデックスに続き日本にも導入された点を挙げた。また、糖類の含有量が低い旨の表示に関して、日本と異なり、米国やコーデックスでは用量が低い旨を表示することで過剰量を摂取しても大丈夫との誤解を招きかねないため、採用していないことなどを紹介した。 コーデックスではヘルスクレームの科学的評価のあり方が、これからの議論になるとも指摘。日本と大きく異なる「総合評価」の概念の導入、安全性として物質そのものの毒性と摂取に伴う影響の2点でのリスク評価、そして再評価のあり方が、今後の議論のポイントになるとした。 また、(財)日本健康・栄養食品協会栄養食品部・伊藤仁部長は、栄養機能食品の適用拡充を主張、「ビタミン13種、ミネラル15種は欧米では導入されている。日本もハーモナイゼーションを図り、国際的なレベルを達成すべきだ」とした。同時に食薬区分による使用制限も、これらビタミン類などに関しては撤廃すべきとした。 講演者各氏によるパネルディスカッションでは、日健栄協・細谷憲政理事長が「食品の機能性について研究を行う大学や研究者が少ないのは遺憾。問題が起こらなければ動かないというが国の態度で、健食に関する日本の制度は先進国レベルにない」と、意見した。司会を務めた信川益明・日本健康科学学会会長も「後発の中国、韓国、台湾といった東アジア諸国は日本に先駆けてGMPを法制度として導入するなど早急に法整備を進めている。日本は経済競争においても取り残される可能性があり、あらためて議論を行うべき」と懸念を表明した。
サプリメントをテーマに日本健康科学学会がシンポジウム
次いで、シンポジウムII「サプリメントの科学的評価と活用」が行われた。(株)総合医科学研究所・梶本佳孝代表取締役社長兼CEOは、食品の有効性を評価するバイオマーカーとしてのアディポネクチンや呼吸商解析に注目し、研究をしていることを明らかにした。理由として、医科向けトクホの開発を挙げた。「機能性食品のイメージは悪いが、エビデンスを明確にした医科向けに開発した製品は、イメージ改善につながる。市販後調査も可能になる」と、梶本社長は述べている。 また、エビデンスに関しては、「当社で30件近い試験を行い、ポジティブな結果で論文となったのは8件程度。薬と同じく、ネガティブデータであっても誰でも見られるように、届出制などを採用してはどうか」と、検討を促した。 食品の評価方法については、日健栄協健康食品部・石田幸久部長が「プラセボ・ダブルブラインドが食品の評価方法として万全か。医薬品レベルの評価以外に、食品としての基準を作らねばならないのでは」と、意見を述べた。

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