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早期のH1N1ワクチン接種で生存率が上昇、医療費は低減

早期のH1N1ワクチン接種で生存率が上昇、医療費は低減
新型(H1N1豚)インフルエンザによる死亡を最小限に抑えるため、できるだけ早期にワクチン接種を開始すべきであることが、米国の新しい研究によって示唆された。

米スタンフォード大学(カリフォルニア州)メディカルセンターのNayer Khazeni博士らは、人口が830万人のニューヨークのような仮想都市のコンピュータモデルを構築。研究の結果、10月に人口の40%、あるいは11月に同35%にワクチン接種すれば、それ以降に接種するよりも生存率が高く、医療費は低減し、流行期間が短縮されることが判明した。

同氏らは、10月中に人口の40%にワクチン接種を行えば、行わない場合に比べて死亡者は2,051人少なく、医療費は4億6,900万ドル(約422億1,000万円)節約可能となり、また11月中に行えばそれぞれ1,468人、3億200万ドル(約271億8,000万円)少ないと予想している。研究結果は、医学誌「Annals of Internal Medicine(内科学)」10月6日に掲載された。

また、H1N1ワクチンによる重度の副作用は認められていないが、同氏らは従来モデルを用いて、1976年の豚インフルエンザワクチン接種時(※数百人が神経系障害を発症)と同様のシナリオ(科学的モデル)と、それよりもさらに深刻なシナリオを検討。いずれのシナリオでも、副作用による関連死に比べて生命が助かるほうが多かった。ただし、今後H1N1ワクチンの供給は増えるものの、生存率と医療費削減の最大の便益が得られる時期に十分な人数が接種を受けられるかどうかは明らかではないという。

同誌論説の共著者である米ニューヨーク市保健局長のThomas A. Farley博士は、現実の多くの変数を完全に組み入れられないために、予測が不確実になるというこのモデルの限界を指摘しつつも、「最も大きな便益はいくつかの前提ではワクチンの有効性が比較的低くても、早期接種によりインフルエンザの流行を顕著に抑えられることを示したことである」という。

米国では10月5日からH1N1ワクチン(鼻腔スプレーFluMist)の接種が、医療従事者、2歳以上の小児、乳児をケアする親たちを対象に開始されたが、米国疾病管理予防センター(CDC)は、同ワクチンが安全かつ有効であり、重篤な有害作用の報告はまだないと発表した。CDC所長のThomas R. Frieden博士は「このワクチンは、毎年のインフルエンザワクチンと同様に、同じ会社が同じ生産施設で、同じ手順、同じ安全手段を用いて製造している」と説明。10月12日からは注射ワクチンの出荷も開始される予定である。(HealthDay News 10月5日、10月6日)

http://www.healthday.com/Article.asp?AID=631648
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(2009/10/13)
 

 
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